なぜ家庭の省エネルギーが必要か? 家庭の省エネ活動「1985アクション(その9)」

2018/08/13

 

 

こんにちは、「丸久の家創り」の社長の桑木です(^^)/

 

 

今回は家庭での省エネ活動「1985アクション」の第9弾!!

【なぜ家庭での省エネが必要か?】です(^^)/

 

 

 

まずは、エネルギー消費を部門別で見てみます。

 

 

上のグラフは「1973年ー2014年」の41年間の推移です。

右の四角の枠内にあるように、

・運輸部門       1.7倍

家庭部門       2.0倍

・業務他部門      2.4倍

・産業部門       0.8倍

・企業・事務所他部門  1.0倍

全体         1.2倍

 

1973年ー2014年のGDPは2.4倍になっています。

 

エネルギー消費の約半分を占め、日本の経済を支える「産業部門 0.8倍」の数字に着目すると、

40年間でこれだけ日本の経済が成長したにも関わらず0.8倍、エネルギー消費が減少している背景は産業界が省エネルギーに対して最大限の努力をしてきたからだと思います。

 

これ以上の努力を求めるもは現実的ではないと思います。

 

 

運輸部門の省エネに関しての現状も、近年は産業部門に続いて最大限の努力していると言われています。

 

そこで、今後の取り組みとして重要視されているのが、「家庭部門」「業務部門※」です。

(※「業務部門」は、事務所・ビル・ホテル・デパート・サービスなどです)

 

 

今後国の方針は、「家庭部門」「業務部門」の省エネルギーの推進だと言われています。

 

それが、2020年の「改正省エネ基準」の義務化だと思います。

 

 

 

〇部門別ごとのエネルギー消費の割合

 

 

上記グラフより、家庭部門のエネルギー消費の割合は、13.8%(2015年)です。

 

 

 

〇部門別の2030年までの省エネルギー目標

 

しかし、国の「部門別の2030年までの省エネルギー目標」では、

 

       (※出典:暮らし省エネマイスター公式テキスト 第4版)

 

家庭部門のエネルギー消費の割合は13.8%(上の円グラフ)と低いですが、

 

家庭部門の2030年までの省エネルギーの目標数値は、22.4%と一番高いです。

 

 

これは「家庭部門の省エネにはまだ余地が大きい」という事も意味します。

 

 

また、「暮らし省エネマイスター公式テキスト(第4版)」には、

 

家庭部門が、産業・業務・運輸といった部門と大きく異なるのは、

日本に暮らすすべての人がそのエネルギー消費に関わり、

省エネルギーの実践に直接関与できるところです。

と記述してあります。

 

 

そして、

 

 

一軒一軒の省エネは小さいですが、それが集まればとても大きな省エネルギーが実現できると・・・。

皆さま方の一人一人の考えが、取り込むが大きな力になる。

 

 

「塵も積もれば山となる」

 

 

未来の子供たちの為に、未来の日本の為に、未来の地球の為に、一緒に家庭での省エネ活動「1985アクション」に取り組んでいきましょう!!

 

 

社長でした(^^)/

 

※「1985アクション」公式HPは↓↓↓をクリック(^^)/

http://to1985.net/

 

※「1985アクション」2018全国ミーティング開催(^^)/

 

 

「1985アクション」の全国ミーティングが、8月19日(日)に名古屋で開催(^^)/

年一回の全国の仲間、お客様が集まって開催する一大イベント(^^)/

 

丸久の家創りからも3名参加します(^_-)-☆

 

また、全国ミーティングの報告もしますので楽しみに(^^)/

 

※関連ブログ

〇「1985アクション」その1

「1985アクション」その2

〇「1985アクション」その3

〇「1985アクション」その4

〇「1985アクション」その5-1

〇「1985アクション」その5-2

〇「1985アクション」その6

〇「1985アクション」その7

〇「1985アクション」その8

〇「1985アクション」その9

 


カテゴリー: 「1985アクション」省エネ活動, 社長ブログ  
アーカイブ
2024年4月
« 3月    
1234567
891011121314
15161718192021
22232425262728
2930